日経ヴェリタス　2／14日号読んでみて・・・

2010年2月14日（日）バレンタインディ

・企業収益は実際どれくらい上向いてきているか。来期をけん引する主役はどの企業なのか。
　日経ヴェリタスは再び、速さ、高さ、長さの3要素を組み合わせた3次元「R分析」手法で回復速度を計算。
　
　東証1部上場時価総額大きい142社の平均は28.7度と前回（22.7度）から上に振れる。

　回復角度45度以上の「V字型」全体の2割近い28社。

　東エレク　<8035> ［終値5560円］130.0度（前回90.0度）ファナック　<6954> ［終値8890円］108.6度（同46.0度）

　アイシン　<7259> ［終値1994円］71.4度（同43.5度）豊田合成　<7282> ［終値2365円］68.0度（同40.3度）

　マキタ　<6586> ［終値3010円］67.6度（同53.0度）

　回復角度前回より鈍化は39社。電力、石油、広告など内需依存型の企業が目立つ。　

　新日鉱HD　<5016> ［終値419円］▲17.0度（角度の変化▲28.5度）北陸電力　<9505> ［終値1948円］24.5度（角度の変化▲21.2度）

　フジHD　<4676> ［終値125400円］▲19.6度（角度の変化▲15.6度）新日石　<5001> ［終値452円］8.6度（角度の変化▲15.2度）

・ギリシャに対する欧州連合（EU）の支援を巡って、ギリシャ国際が荒い値動き。
　当面はギリシャの自助努力を後押しし、資金繰り難に陥った場合に安全網検討示す。
　具体策は週明けに持ち越された事で市場は不安を募らせている。

・内閣府、15日発表する2009年10-12月期の実質国内総生産（GDP）速報値、3四半期連続プラス成長へ。
　民間アナリスト17人の予測前期比年率3.6％増と「二番底懸念薄らぐ。」設備投資も7四半期ぶりにプラスになる可能性も。
　回復力の弱さは否めず、当面は「足踏み」続くとの見方も。　

・大手証券3社、野村　<8604> ［終値641円］大和　<8601> ［終値446円］日興コーディアルの
　国内営業部門による2009年10-12月期の投信販売額、前年同期比2.9倍3兆144億円。
　大手銀行9行の投信販売も同2.7倍7712億円と復調。

・日経ヴェリタスランキング:日経平均昨年12/10、1万円割れから株価上昇率、

　1位ベクター　<2656> ［終値227000円］上昇率278.33％。2位興和紡　<3117> ［終値625円］124.82％。

　3位ツガミ　<6101> ［終値375円］116.76％、パソコン向けハードディスク駆動装置最終加工する旋盤は世界で100％近い市場シェア

　4位インデックスHD　<4835> ［終値6300円］不採算事業から撤退。主力の携帯コンテンツやゲームソフトに経営資源集中。

　6位クラリオン　<6796> ［終値134円］米フォード・モーター向けカーナビゲーションけん引。　

　11位サノヤス　<7020> ［終値385円］約3年半分の高水準の受注残抱える。その先の新規受注期待高まる。

・「子ども手当て」支給や「脱ゆとり教育」商機、教育関連銘柄。学習塾全体でも恩恵には濃淡。

　栄光　<9789> ［終値360円］明光ネットワーク　<4668> ［終値536円］生徒獲得につながりそう。　

　不況下で相対的に授業料の安い通信教育も期待。ベネッセ　<9783> ［終値4075円］子ども手当てを50億円の増収要因。　

・任天堂　<7974> ［終値25110円］失速の最大要因、有力ソフトの不足。見えざる敵、米アップルのゲームアプリ、携帯SNS上のゲーム
　年内に出る新ハードの成否試金石。新たな「驚き」提供し、再び成長軌道に乗れるか？

・ＯＵＴ　Ｌｏｏｋ:　今週の株式相場弱含みの展開か。日経平均株価は再び1万円を下回る場面も。
　南欧諸国の財政悪化への対応を受けたユーロの動向は注意が必要。中国の金融引き締めの影響も懸念。
　17,18日に日銀は金融政策決定会合開く。15日発表2009年10-12月期国内総生産（GDP）は名実ともプラスが予想。　

・Ｗａｌｌ　Ｓｔｒｅｅｔ:　今週の米株式相場は上値の重い展開が続きそう。
　ギリシャ支援強調も実効性は未知数。中国再度の預金準備率引き上げなど悪材料も相次ぐ。
　南欧問題も構造的な問題でもあるだけに、短期間では市場の不安は解消されない恐れ。

・プロの相場観　向こう１週間の【ブルベア調査】強気派56％（前回比+5）弱気派20％（同-13）中立24％（同+8）
　相場の底堅さから楽観論やや増える。

・スクランブル：23年間ベンチマークに比べ日本株の投資割合を引き下げてきた投資家、英国アバディーン・アセットマネジメント。
　「日本企業は社会主義的面強く、収益追求より雇用確保優先。必ずしも株主が大事にされていない」

・世界市場往来：先週の世界の株式相場は全般に反発。
　欧州の国々の財政懸念から株式相場は前の週に大きく下げるも、欧州連合首脳会議でギリシャ支援が決まり、ひとまず懸念が後退。
　中南米の上げが目立つ。

・新興国株式相場、一転調整局面迎える。「勝ち組の新興国はインフレ懸念、負け組はソブリンリスクに直面」との指摘

・世界的な株価の調整や円高の進行で個人投資家間で人気の高い新興国関連ファンドの運用成績が悪化。
　今年に入り1割前後のマイナスに。中国・インドの株式で運用するタイプの損失大きい。

・ＢＡＲＲＯＮ’Ｓ：米国の投資信託に異変。株式市場にとって長期的にマイナスの意味合いも。
　米株式市場が底を打った2009年3月下旬から12月末までの間に差し引き120億ドル超資金流出。
　過去有数の上げ相場での流出に驚き。　（日経ヴェリタス）

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