【扉を開いて】日本株、最高値への挑戦
- 2023年05月28日
- 日経ヴェリタス
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【コロ朝セミナー】2023年6月特別編 相場の福の神参上（東京・茅場町）
『相場の福の神』藤本誠之氏 株式セミナー
2023年6月3日（土） 14：20～16：50開催（開場14：10）
神の風を目いっぱい受けてください！！
6月の株式市場、変化の兆しは・・・
中長期銘柄の途中経過
会場 東京都中央区日本橋茅場町1-11-3 岡本ビル3階
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◎日本株、最高値への挑戦
2022年5月28日（日）晴れ
・日本株、最高値への挑戦 バフェット砲 買い連鎖へ試される真価
日経平均株価は5/19、2021年9月につけたバブル経済崩壊後の高値（3万0670円）を更新。
5/26終値も3万0916円と33年ぶりの高値圏を維持。
市場の一部では1989年末につけた史上最高値（3万8915円）を目指すとの期待も出始めた。
「日本株買い」をけん引するのは海外投資家だ。
海外投資家は4月初めから5月3週目まで日本株を現物・先物合計で約5兆6000億円買い越した。
日本株への機運が高まった「アベノミクス」初期を上回るペース。
現時点でCTAなど短期筋の買いが中心だが、年金などの中長期勢の買いが加われば上昇の勢いは増す。
・日本株、最高値への挑戦 バフェット砲 買い連鎖へ試される真価
きっかけは米著名投資家のウォーレン・バフェット氏だ。
4月に伊藤忠商事 <8001> ［終値4785円］など商社株の保有比率を高めたことを明らかに。
5月上旬の米投資会社バークシャー・ハザウェイの年次株主総会では
「台湾より日本の方が良い投資先」「日本企業の投資先を探していく」と語るなど、日本株への強気姿勢を隠さなかった。
米国で銀行不安がくすぶる中、日本の好条件に着目し「持たざるリスク」も意識されはじめている。
日本株の好条件はまず円安の定着。
円相場は1ドル=140円前後と半年ぶり安値水準で推移。自動車などの業績押し上げ期待につながっている。
企業の資本効率改革も進む。
2022年度の自社株買い取得枠は日本企業全体で約9兆4000億円と、21年度に比べ2割増加。16年ぶりの過去最高に。
・日本株、最高値への挑戦 バフェット砲 買い連鎖へ試される真価
東証のPBR（株価純資産倍率）1倍割れ是正要請やアクティビスト（物言う株主）の要求により、
23年度も企業が市場を意識した策を打ち出す例が目立つ。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・日本株、最高値への挑戦 バフェット砲 買い連鎖へ試される真価
高値警戒感も強い。
個人投資家らの間では急落に備える動きも出ている。
日経平均と逆方向に2倍の値動きをする「弱気型」の上場投資信託（ETF）である
「NEXTFUNDS日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信（1357）」は、発行口数が過去最多水準まで膨れ上がる。
・日本株、最高値への挑戦 バフェット砲 買い連鎖へ試される真価
今回の日本株上昇は本物か。
日経ヴェリタスは市場参加者に緊急アンケートを実施。
「日経平均はいつ史上最高値を更新するか」といった、今後の注目点についてプロの見方をまとめた。
「日経平均は24年1～3月に3万8000円を目指す」との強気な声の一方、
「日銀の急激な政策変更に伴う円高がリスクになる」といった見方もあった。
日本株はまだ買えるのか。投資家はいま一度、ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）を確認し冷静に考えるべき時だ。
・日本株、最高値への挑戦 年度内3万8000円予想も 日銀緩和継続が追い風/輸出、運輸株に注目
日本株は今後どのような道筋をたどるのか。
市場のプロ11人に日経平均株価の見通しを聞いたところ、来年3月末までの高値は3万1500～3万8000円と大きな幅が生じた。
製品・サービス値上げや賃上げによるデフレ脱却で日本経済・企業の成長力向上に期待が集まる半面、
米国の景気後退懸念が上値を抑えるとの見方も根強い。
市場関係者の多くは日本だけをみれば好材料がそろうと指摘する。
半面、米景気の先行きについては見方が分かれた。
急速に水準を切り上げてきた日経平均だが、史上最高値の3万8915円にはまだ距離がある。
今回聞き取り調査をした11人全員がいずれ最高値を更新すると回答したが、時期を1～2年以内としたのは4人どまり。
「PBR改善の持続力が（最高値更新の）焦点」との指摘もあり、企業には一過性にとどまらない取り組みが求められる。
・日本株、最高値への挑戦 為替「米景気悪化で再び円高」 日本株のリスクに/米利下げは24年前半で一致
足元の日本株上昇を支える要因のひとつが、米国の金融引き締めが続くとの観測などを背景に外国為替市場で進む円安・ドル高。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・日本株、最高値への挑戦 為替「米景気悪化で再び円高」 日本株のリスクに/米利下げは24年前半で一致
ドル円相場は米国の金利動向に大きな影響を受ける。
米長期金利の指標となる10年物国債利回りは足元で3.8%程度で推移するが、
「FRBの利下げの織り込みが進み、2024年3月末には2.85%まで低下（債券価格は上昇）するのではないか」とみる。
金利を左右する米国の金融政策については、今回聞き取りをした5人全員が24年前半の利下げ開始を予想した。
・日本株、最高値への挑戦 為替「米景気悪化で再び円高」 日本株のリスクに/米利下げは24年前半で一致
日本の金融政策についても、年度内に何らかの修正があると見込む声が目立つ。
「世界経済の鈍化もあり、日本の長期金利が安定的に1%を超えるような状況にはならない」とみる。
米日の金融政策以外にも、日本株上昇の持続シナリオを揺るがしかねないリスクはある。
その代表例が、今春相次いだ米地銀の破綻の影響だ。
米国の銀行は足元で企業への融資態度を厳格化しており、特に商業用不動産で鮮明。
「商業用不動産を起点にシステミックリスクへと発展するかどうかを注視すべきだ」と指摘している。
米銀破綻の影響などで米国をはじめとする海外経済が想定以上に減速した場合、
「安全通貨として円が買われ、予想を超えて円高が進む」可能性もある。
急激な円高は日本の輸出企業の業績を冷やし、株式市場にもマイナスに働きやすいだけに、注意しておく必要がありそうだ。
・日本株、最高値への挑戦 海外勢、長期マネーの動向カギ 先物買い先行/主力株「買い余地1.3兆円」試算も
「海外投資家が日本株を買ってくれたのは4年ぶりの気がする」。
当時は米中対立の緩和期待などで株高が進んだ。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・日本株、最高値への挑戦 海外勢、長期マネーの動向カギ 先物買い先行/主力株「買い余地1.3兆円」試算も
一体どんな投資家が日本株を買ったのか。
多くの市場関係者が挙げるのがCTAだ。
CTAは相場の流れに追随する「トレンドフォロー（順張り）」戦略をとり、株価が上がれば買い、下がれば売る傾向がある。
シリコンバレーバンク（SVB）破綻をきっかけとした株安局面でCTAは先物を売った。
その後、反転上昇すると今度は先物を買い進めた。
加えて「5月半ば以降、中長期で保有する海外投資家も動き出した」と指摘も。
信越化学工業 <4063> ［終値4332円］やアステラス製薬 <4503> ［終値2319.5円］など
中長期の海外勢が好む銘柄の上昇が目立つようになったためだ。
実際、日本株で運用するファンドにも資金が入っている。
・日本株、最高値への挑戦 海外勢、長期マネーの動向カギ 先物買い先行/主力株「買い余地1.3兆円」試算も
注目は世界株に分散投資する投資家だ。
世界株で運用するファンドは依然、日本株に「弱気」な姿勢を見せる。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・日本株、最高値への挑戦 日本株、高値更新の舞台は整った 特任編集委員 滝田洋一
2012年末からのアベノミクス相場と似ている。
前史があり、起点は12年10月に東京で開かれた国際通貨基金（IMF）・世銀総会だった。
今回も世界のメディアが日本に集結。
ウクライナのゼレンスキー大統領の電撃参加もあり、歴史に刻まれる主要7カ国（G7）サミットとなった。
実はG7サミットの前日の5/18、もうひとつの舞台がしつらえられた。
米国のインテル、マイクロン・テクノロジー、アプライドマテリアルズ、IBM、ベルギーのimec（アイメック）、
台湾積体電路製造（TSMC）、韓国サムスン電子。
21世紀の石油とされる半導体の「セブンシスターズ」だ。
世界の半導体を握る主要7社のトップが官邸に岸田文雄首相を訪ね、日本での大型投資や研究開発の強化をうたったのである。
日本の失われた30年の象徴とされた半導体の分野で、うねりが起きている。
中国が台湾への威圧を高めるなか、米国は台湾への過度な半導体依存の解消を急ぐ。
新たな拠点として浮上したのが日本である。
サムスンの日本接近にも同様な舞台回しが見て取れる。
米国が自らの同盟国である日韓の関係改善を、とりわけ韓国側に強く働きかけた結果である。
・日本株、最高値への挑戦 日本株、高値更新の舞台は整った 特任編集委員 滝田洋一
外国人投資家の合言葉は「中国に代わる投資先」である。
中国に直接投資する際の不透明感とリスクが増している。
習近平政権が周辺地域とのさや当てを強めるなかで、安全な投資先として日本の評価が高まっている。
肝心の企業業績もしかり。
外部環境が不透明ななかでも、上場企業は22年度には過去最高益を更新。
23年度も当初段階では増益基調を維持する見通し。
株価純資産倍率（PBR）の1倍割れ企業が多いのも、停滞の象徴だったのが、割安解消への期待になる。
・日本株、最高値への挑戦 日本株、高値更新の舞台は整った 特任編集委員 滝田洋一
もっとも割安な日本株の再評価という言い回しは、バブル崩壊後に何度も聞かされてきた。
国内投資家はそのたびに「偽りの夜明け」の苦杯をなめてきた。「今度もまた」と斜に構えている向きも多いに違いない。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・米連邦準備理事会（FRB）が利上げの最終盤に差しかかり、どこで打ち止めにすべきかで迷っている。
米銀破綻の景気への悪影響が読めない半面、インフレ圧力も収まらない。
次の米連邦公開市場委員会（FOMC）が6/13～14に迫るなか、
浮上するのが、「スキップ（一時的な利上げ見送り）」という苦肉の位置づけだ。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・東京市場の為替相場動向に大きな影響力を持つ個人投資家の外国為替証拠金（FX）取引に異変が生じている。
昨年秋には約32年ぶりに1ドル=150円の節目を超える大幅な円安・ドル高が進むなど、
為替取引が再び活況を示すなかで、かつて「ミセス・ワタナベ」と呼ばれた中高年層の投資家が市場に帰ってきた。
そして彼らの復活は、為替相場動向にも少なからぬ影響を及ぼしつつある。
岸田文雄政権が資産所得倍増プランを掲げ、少額投資非課税制度（NISA）の拡充が決まるなど、
日本国内の「貯蓄から投資へ」の機運が高まるなかで、外貨投資は資産運用の柱の一つ。
大手金融機関の外貨預金よりも為替取引コストが安いFX取引も、
リスクをよく知るミセス・ワタナベ世代が資産形成に活用するようになれば、有望な投資先になり得る魅力を秘めている。
・株オプション 広がる「個人向け」 米国、超短期に傾斜 日本は小口取引に対応 「ゼロデイ」活況/市場かく乱、指摘も
米国で株式の売る権利や買う権利を取引するオプション市場が活況を呈している。
24時間以内に満期を迎える超短期の取引が可能になり、短期的な利益を求める個人投資家が飛びついた格好だ。
片や日本でも個人の小口取引に対応し、取引単位を現行の10分の1にした「ミニオプション」が29日上場する。
株取引の「保険」とも位置付けられるオプションの最新動向を探る。
米国で個人の取引が目立つのは株価指数や個別銘柄の上昇に期待するコールの買いだ。
コールの買い手は原資産が期日までに定められた価格を上回るとみてオプションを買う。
価格が上昇した場合は実勢よりも安い価格で買うことができ、差額がもうけになる。
もくろみが外れて価格が下がった場合でも、損失はオプション料に限定される。
とりわけ人気なのが0DTEだ。
「ゼロ日」といっても実際は1週間満期のオプションを最終日に取引する。
・取引単位10分の1、裾野拡大狙う 株価指数の「ミニオプション」 29日開始
日本のオプション市場で新たな取り組みが始まる。
大阪取引所は5/29、日経平均株価を対象とした「日経225ミニオプション」を開始する。
「日経225ウイークリーオプション」の最低取引単位を10分の1に縮小し、名称も変える。
取引の小口化に対応し、個人など投資家の裾野を広げる狙いがある。
市場拡大には個人・機関投資家の両方が、オプションへの認識を深める必要がある。
・高度な対話能力を持つ人工知能（AI）「Chat（チャット）GPT」の公開以降、
欧米を中心に生成AIの規制に向けた動きが強まっている。
開発したオープンAIのサム・アルトマン最高経営責任者（CEO）は米議会上院で証言したほか、
世界各地を訪問し当局や利用者と議論を交わし火消しに追われている。
原子力規制になぞらえ免許制を提言し、安全対策の公募も始めた。
急速な生成AIの進歩には現状ではルールづくりが追いついていない。
ただ今後の規制の進め方は一筋縄ではいかず、各国の思惑を色濃く反映していくことになる。
・銘柄ウオッチ 日本製紙 <3863> ［終値1181円］投資判断引き上げを好感 週間で8%上昇。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・銘柄ウオッチ トプコン <7732> ［終値1966円］アクティビスト保有で思惑買い 週間で8%上昇
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・銘柄ウオッチ ミスミグループ本社 <9962> ［終値3165円］売り上げの伸び鈍化を嫌気 週間で12%下落。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・銘柄ウオッチ 資生堂 <4911> ［終値8586円］中国のコロナ再拡大を警戒 週間で4%下落。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
・【投資テーマを斬る】 誰でもソフト開発「ノーコードツール」 DXで市場拡大、国内勢も台頭
高度なプログラミング知識が不要で、手軽に業務システムやアプリ開発ができる「ノーコード」または「ローコード」ツールが普及。
企業のデジタル・トランスフォーメーション（DX）が進むなか、ソフト開発を内製化する動きが広がり、
誰でも開発できるツールの需要が高まっている。
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・【投資テーマを斬る】 誰でもソフト開発「ノーコードツール」 DXで市場拡大、国内勢も台頭
ノーコードやローコードツールの開発・販売はアウトシステムズやアマゾン・ウェブ・サービス、グーグル、セールスフォース、
マイクロソフトなど米国勢が先行していた。
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・【投資テーマを斬る】 誰でもソフト開発「ノーコードツール」 DXで市場拡大、国内勢も台頭
ノーコードツールの普及を受け、顧客企業からシステム開発案件を受託するシステムベンダーのビジネスモデルが曲がり角を迎えている。
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・イノベ企業 ファイリング CYBERDYNE <7779> ［終値283円］歩行機能の改善ロボ、海外で利用拡大
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・ここが知りたい 川崎汽船 <9107> ［終値3185円］コンテナ特需後の進路は LNG・自動車船で手堅く稼ぐ
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・ランキング：1－3月期最終損益の前年同期比増減率ランキング
【増加額】
1位SBG <9984> ［終値5122円］
増加額2兆430億円 23年1－3月期最終損益 ▲576億円 22年1－3月期最終損益▲2兆1006億円
2位三菱UFJ銀行 <8306> ［終値906.5円］7128億円 7733億円 604億円
3位東電HD <9501> ［終値477円］5314億円 5273億円 ▲41億円
4位日立 <6501> ［終値8181円］2242億円 3568億円 1326億円
5位東北電力 <9506> ［終値823円］2136億円 1028億円 ▲1107億円
・ランキング：1－3月期最終損益の前年同期比増減率ランキング
【減少額】
1位シャープ <6753> ［終値円］
減少額▲2567億円 23年1－3月期最終損益 ▲2535億円 22年1－3月期最終損益▲31億円
2位郵船 <9101> ［終値円］▲2247億円 921億円 3168億円
3位旭化成 <3407> ［終値960.0円］▲1785億円 ▲1573億円 212億円
4位川崎汽船 <9107> ［終値3185円］▲1624億円 566億円 2190億円
5位ENEOS <5020> ［終値472.3円］▲1575億円 477億円 2052億円
・クレジットカード大手のクレディセゾン <8253> ［終値1908円］
経営再建中のスルガ銀行に出資し、持ち分法適用会社にすることを決めた。
※詳細はコロ朝プレミアムに掲載済 http://www.koronoasa.com/info/
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ザラ場の「独り言」始めました。
2022年 週末の【銘柄研究】検証（2022年9/11現在）
11/12 9/24 8/6（9227）マイクロ波化学
11/6 （6338）タカトリ 10/15（6526）ソシオネクスト
9/10（6521）オキサイド 8/27（7011）三菱重工 など注目
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【コロ朝セミナー】岡本昌巳氏 高野恭壽氏
東京・新緑の陣 2023 （ダウンロード)）
2023年5月27日（土）収録
高野恭壽氏 大局観と王道銘柄 2023年展望
株式投資で生き残る方法！！
岡本昌巳氏 リアル価値のある企業に投資する時代に！
当たりや先輩筋とみなさん友だち銘柄
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