日経平均株価「年末7万5000円」予想多く

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おはようございます。

ネットで観た「そうめんは茹でない」を検証してみました。
作り方は①フライパンにお湯を入れて沸騰させる
②沸騰したお湯にそうめんを入れ火を止め5分待つ
③５分経過したら麺を水で洗いヌメリを取り冷水で締めると
時間経過しても麺が絡まないらしい？
④検証用に作りたての麺と30分後に食べる麺を用意しました。
⑤実食した結果、作りたての麺は絡まずに
ツルツルの状態で最後まで食べる事が出来ました。

いよいよ冷蔵庫に３０分保管していた面を食べることに、
お椀にザルを入れ水気が完全に落ちる様にしていましたが驚くことに
時間経過しても麺は絡まず最後までツルツルで
小麦の香りさえ感じる麺に変化していました。
我家ではこれからは「そうめんは茹でない」を継続して行きます！

こんなのがありました
今度やってみよー

◎日経平均株価「年末7万5000円」予想多く

2026年8月18日（火）曇り

・楽天グループ　<4755> ［終値777.4円］独防衛AIスタートアップのヘルシングと提携し、
　攻撃型自律ドローンの陸上自衛隊への導入支援や国内量産を視野に協力する。
　ウクライナ戦争で重要性が高まるドローン分野で、
　日本は日欧連携とスタートアップ活用を進め、
　海上・海中を含む国産量産基盤の強化を目指す。
　川崎重工　<7012> ［終値2855.5円］とエアバスの協業も含め、
　防衛ドローンを起点に日欧の技術・部品供給網の結び付きが強まりそうだ。

・全日本空輸（ANA）　<9202> ［終値3088.0円］と日本航空（JAL）　<9201> ［終値3029.0円］
　10/25から羽田―岡山線で発着時間を分散する初のダイヤ調整を目指し、
　利用者の時間帯の選択肢拡大と収益性向上を狙う。
　ビジネス需要の低迷や円安によるコスト高が続くなか、新幹線と競合する
　広島・小松・福岡などの路線へ広がる可能性がある。
　地方空港ではグランドハンドリングの設備・人員を効率運用しやすくなり、
　人手不足の緩和にもつながりそうだ。

・2027年3月期の東証プライム企業の純利益は前期比14％増となり、
　6年連続で過去最高を更新する見通し。
　AI・半導体投資や円安を追い風に、通期予想を上方修正する企業が増えている。
　とりわけインフラ・製造業向けで高い世界シェアを持つ企業は、
　価格交渉力と顧客からの信頼を武器に収益拡大をけん引する。
　一方、円安修正や金利上昇による輸出採算の悪化、資金調達コスト増は、
　今後の増益基調を鈍らせるリスクとなる。

・米中間選挙とイスラエル総選挙を控え、中東情勢は強硬化・米国の関与後退の
　いずれにも振れ得る不安定な局面が続く。
　ホルムズ、バベルマンデブ、スエズ運河などエネルギー輸送路のリスクが重なり、
　日本や欧州にも原油・LNGの安定確保を迫る。
　湾岸諸国は米国依存を見直し、サウジ・トルコ・パキスタンの共同防衛協定など
　新たな地域秩序づくりを急いでいる。

・海外アクティブファンドによる2026年1～6月の日本株保有純増額は約4兆5000億円と、
　半期ベースで過去最大規模となった。
　AI・半導体関連ではキオクシアHD　<285A> ［終値61840円］JX金属　<5016> ［終値4000円］
　フジクラ　<5803> ［終値6078円］防衛・航空成長ではIHI　<7013> ［終値3011.0円］など、
　世界で競争力を持つ企業への資金流入が目立つ。
　キャラクターIPのサンリオ　<8136> ［終値1212.0円］や、
　日銀　<8301> ［終値22100円］の利上げによる利ざや改善が期待される
　三菱UFJFG　<8306> ［終値3649.0円］りそなHD　<8308> ［終値2481.5円］など
　銀行株も買い増し対象となっている。

・海外投資家は2026年1～7月に日本株を10.1兆円買い越し、
　同期間として過去最大となった。AI関連株が調整した7月も買い越しを維持している。
　企業統治改革や収益性の改善、金利正常化による資本効率向上への期待から、
　長期目線のアクティブ資金が個別企業を選別して流入している。
　AI以外にも業績拡大が広がれば、日本株相場は海外長期マネーを土台に、
　より粘り強い展開となりそうだ。

・中国発ネット通販のSHEINは香港上場を目指すが、
　米欧で小口輸入免税が撤廃され、主力市場での売上成長と利益率が鈍化している。
　少量生産・短納期で流行商品を低価格投入する強みを持つ一方、
　2025年の営業利益率は4％と、ZARAや
　ファーストリテイリング　<9983> ［終値76820円］を大きく下回る。
　企業価値もピーク時から大幅に低下しており、上場後は関税コストを抱えながら
　収益性と成長力をどう立て直すかが課題となる。

・トランプ米大統領は北朝鮮との対話再開を狙い、米韓合同軍事演習の大幅縮小を指示した。
　韓国軍の自衛能力強化を促す米国の関与縮小方針とも重なる。
　北朝鮮は核保有国としての立場を受け入れることを対話の条件に掲げ、
　米国側も非核化の優先度を下げる姿勢をにじませている。
　米韓同盟の溝が深まれば、中国・ロシア・北朝鮮の軍事的圧力を強め、
　日本周辺の安全保障環境を悪化させる懸念がある。

・中東情勢による原油高の逆風が続くなかでも、AI・半導体投資が下支えとなり、
　日米欧の4～6月期の実質成長率はそろって1％台を維持した。
　日本の実質GDPは年率1.1％増となったが、個人消費と設備投資は弱く、
　輸出の増加と原油輸入の減少が成長を支えた。
　エネルギー供給の制約が再び強まれば、
　物価上昇と景気減速が同時に進むリスクはなお残る。

・国際通貨基金（IMF）は2026年の世界成長率を3.0％と見込み、
　中東情勢の混乱下でも世界経済は当初懸念されたほど大きく失速していない。
　米国は個人消費や減税効果、欧州はAI関連のデータセンター投資が支えとなる一方、
　中国は不動産不況と内需低迷で減速が目立つ。
　ただし、ホルムズ海峡の封鎖長期化などでエネルギー高が再燃すれば、
　弱い内需とインフレが世界経済を下押しするリスクは大きい。

・民間エコノミストの平均予測では、2026年7～9月期の実質GDPは
　前期比・年率ともにゼロ成長となり、景気回復ペースは鈍化しそうだ。
　賃上げやAI・省力化投資で個人消費・設備投資は持ち直す一方、
　原油の輸入増や中東向け輸出の停滞により外需が成長を押し下げる。
　原油高の価格転嫁による物価上昇、株安時の消費減速、
　地震・豪雨など自然災害も今後の景気リスクとなる。

・新発10年国債利回りは一時2.930％と約30年ぶりの高水準となり、
　日銀の9月利上げ観測や追加利上げの織り込みが金利を押し上げている。
　海外金利の上昇に加え、消費税減税の財源不透明感や概算要求の上限撤廃による
　財政悪化懸念も、国債売りを促す要因となった。
　市場では10年金利3％到達を通過点とみる声もあり、
　8/18の5年債、8/20の20年債入札で投資家需要を確認する局面となる。

・ドローン、UGV、AIによる意思決定支援を手がける防衛スタートアップが、
　短期開発力と技術革新を武器に存在感を高めている。
　米国依存を見直す欧州では防衛自立の必要性が増し、
　2025年の防衛新興向けVC投資は前年比55％増の87億ドルに拡大した。
　投資回収には防衛用途だけでなく、産業・物流などにも展開できる
　軍民両用技術（デュアルユース）が重要となる。

・安全保障の新次元(1)防衛環境が一変、戦略再考
　ドローン普及/中国、戦闘機2倍　国民負担の議論不可避
　政府はドローン・AI・サイバー技術が戦い方を変えた現実を踏まえ、
　2026年末に安保関連3文書を前倒しで改定する。
　「グローバル戦闘航空プログラム（GCAP）」では戦闘機とドローンを連携させる構想が進み、
　安価な無人機で高価な兵器を消耗させる非対称戦略への対応が急務となっている。
　米国が中東・西半球を重視して東アジアへの関与を弱めるなか、
　日本は自前の抑止力と防衛技術基盤を強化する必要がある。

・安全保障の新次元(1)防衛環境が一変、戦略再考
　ドローン普及/中国、戦闘機2倍　国民負担の議論不可避
　ウクライナ戦争は、長期戦でも市民生活と武器・弾薬を支える
　供給能力を維持する重要性を示し、日本の防衛計画にも持久力が求められる。
　中国は近代戦闘機や艦艇を急増させ、ロシアとの連携を深めながら
　日本近海で活動を活発化しており、最大の戦略的課題となっている。
　ドローンやAIなどの新技術は防衛力を効率的に高める機会でもあり、
　防衛費増額について国民の理解を得る新たな議論が必要となる。

・原油高と円安による輸入価格上昇で、4～6月期の海外への所得流出は
　前期から約1.5兆円拡大し、GDPが年率1.1％増でも国内総所得は横ばいにとどまった。
　円建て輸入物価は4～6月期に前年同期比25.8％上昇し、企業物価も6％台へ加速している。
　中間財から最終製品への価格転嫁が進めば、夏から秋にかけて
　消費者物価の再上昇と家計の購買力低下につながる懸念がある。

・厚労省と金融庁は、高齢者の特殊詐欺被害を防ぐため、
　銀行などが本人同意なしで地域包括支援センターなど
　福祉機関へ連絡できる仕組みを2026年中にも整える。
　認知機能の衰えで意思確認が難しい場合でも、
　成年後見制度や日常生活自立支援事業につなげやすくする狙いだ。
　金融機関、自治体、福祉・消費者団体が情報共有する地域の見守り体制を広げ、
　早期発見と被害防止を強化する。

・主要生保13社の国内債券の含み損は6月末で約30兆円と前年から6割増え、
　金利上昇に伴う債券価格下落の影響が大きくなっている。
　満期保有なら原則として損失は解消するが、
　大量解約や資産・負債の期間差で債券売却を迫られれば、
　含み損が実現損となり財務を圧迫する。
　一方で利息・配当収入は増え生保の基礎利益は拡大しており、
　今後は解約動向と高利回り債への入れ替えの巧拙が収益格差を左右しそうだ。

・片山さつき金融相は、金融庁を成長戦略の横串と位置付け、
　企業統治改革や金融機関による投融資を通じて
　2040年度までの民間投資250兆円を目指す考えを示した。
　先端AIの悪用に備え、国内での安全性テスト基盤や大型データセンター整備を
　関係省庁と進め、金融機関のサイバー防衛を強化する。
　地域金融では新設のモニタリング室とAI・ビッグデータを活用し、
　不正の早期検知と監督・検査能力の立て直しを図る。

・英フィンテックのレボリュート日本法人は、ふくおかFG　<8354> ［終値7751円］傘下の
　みんなの銀行と提携し、スマホアプリを通じた預金サービスに参入する。
　関東財務局から銀行代理業の許可を取得し、銀行機能を外部提供する
　BaaS（バンキング・アズ・ア・サービス）を活用して普通・貯蓄預金を提供する。
　海外送金や為替両替に強みを持つ世界7500万人超の利用基盤を生かし、
　日本でのサービス拡大を進める。

・日本の投資信託は、信託報酬や組み入れ銘柄など主要データの多くがXBRL化されておらず、
　生成AIによる正確な比較・提案の妨げとなっている。
　XBRLとは企業の決算書や財務報告データを
　コンピューターが理解できるよう標準化した電子言語を指す。
　データが構造化されなければAIの誤認・誤回答のリスクが高まり、
　利用者が投信を横断比較して選ぶサービスから日本だけが取り残されかねない。
　AIで金融商品の検索から契約までを支援する動きが広がるなか、
　投資のパーソナライズ化に向けた投信データ整備が急務となる。

・金融機関の多くは、日本企業の好決算を背景に2026年末の日経平均株価を
　7万5000円前後と予想し、6月の最高値更新を見込む。
　強気予想ではシティグループ証券の9万円、大和証券の8万円が目立つ一方、
　岡三証券は6万4600円と慎重な見方を示す。
　4～6月期の好業績が4～9月期にも続けば、
　日経平均は7万円を超えて一段高を試す可能性がある。

・日経平均はAI・半導体株主導で6月に最高値を付けた後、
　過熱感で調整したが、好決算と業績予想の上方修正を支えに6万9000円台まで回復。
　ハイパースケーラーのAI投資継続や、将来EPSの上昇による割安感が株価の追い風となり、
　内需・消費・コンテンツ関連への物色拡大も期待される。
　一方、中東情勢、日米金融政策、米中間選挙など不確実要因も多く、
　高値更新局面ほどリスク管理が欠かせない。

・米国の銅先物では、銅地金への関税導入観測を背景にヘッジファンドなど
　投機筋の買いが強まり、買い越し幅は1989年以降で過去最大となった。
　トランプ政権は国内製錬の活性化を狙い、
　2027年から銅地金輸入に15％の関税を課す案を示している。
　正式決定が近いとの思惑が銅価格の上昇圧力となる一方、
　政策発表後は材料出尽くしによる変動にも注意が必要だ。

・中国の7月国内新車販売は前年同月比24％減と9カ月連続で前年を下回り、
　内需低迷や自然災害が販売を圧迫した。
　一方、輸出は81％増と好調で、EV・PHVなど新エネルギー車の
　海外需要拡大が全体の販売を支えている。
　原油高も追い風に新エネルギー車の販売比率は60％へ上昇したが、
　中国国内販売はなお回復の鈍さが目立つ。

・北戴河会議では、2027年の党大会と習近平国家主席の4期目入りを見据え、
　党・軍の人事や張又侠・中央軍事委副主席の処分が協議された可能性が高い。
　9月の米中首脳会談、11月の深圳APECを控え、台湾問題や安全保障、
　輸出規制を巡る対米戦略も重要議題となったとみられる。
　不動産不況による内需低迷と資源高への対応も急務で、
　追加の景気対策を含む経済立て直し策が焦点となる。

・ブラジルはレアアース、原油、大豆など豊富な資源・農産物を武器に、
　米中対立や中東混乱による調達先多様化の恩恵を受け、輸出を過去最高へ伸ばしている。
　一方、食品価格の高止まりや目標を上回るインフレ、
　政策金利14％が家計・中小農家を圧迫し、輸出拡大が暮らしの改善に直結していない。
　大統領選では格差是正を掲げるルラ政権への不満も強く、
　経済成長の果実を国民へどう分配するかが大きな争点となる。

・コロンビア西部のM7.4地震では死者287人、負傷者4147人、
　行方不明者194人に上り、住宅約12万戸とインフラが被災した。
　就任直後のデラエスプリエジャ大統領は復興費用の確保と住宅再建を急ぐ一方、
　米国に関税措置の一時停止を要請した。
　被災地は犯罪組織の活動地域とも重なり、
　支援物資の襲撃や人身売買リスクへの対策も大きな課題となっている。

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・2026年4～6月期の実質GDPは年率1.1％増と3四半期連続のプラス成長だったが、
　個人消費は8四半期ぶりに減少した。
　エアコンや自動車の買い替え需要はあったものの、加熱式たばこの値上げなども重なり、
　節約志向が消費を抑えた。
　原油高による物価上昇が本格化すれば消費低迷と景気失速の懸念が強まり、
　日銀の利上げ判断にも影響を与えそうだ。

・2026年4～6月期の実質GDPは前期比0.3％増、
　年率1.1％増と3四半期連続のプラス成長となったが、市場予想は下回った。
　中東情勢の混乱が重荷となる一方、
　政府の物価高対策や輸出増、輸入減が景気を下支えした。
　個人消費は微減、設備投資も1.2％減と内需は弱く、
　今後の景気回復には家計・企業の需要回復が課題となる。

・新発10年国債利回りは一時2.930％と、
　1996年10月以来およそ30年ぶりの高水準となり、節目の3％に接近した。
　日米協調の為替介入を受けて円安是正に向けた日銀の早期利上げ観測が強まり、
　国債売りが優勢となった。
　米長期金利の上昇も波及しており、
　市場は9月の日銀会合での利上げの可能性を強く意識している。

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※記事の後ろの記号は、◎（好材料大）〇（好材料）▲（悪材料）×（悪材料大）など。
ただし、好材料も目先買い物が強すぎるとか、織り込み済みの場合は寄り付き後売られたり、売り気配になる場合も。
同様に悪材料も同じような状況になる場合もございますので注意が必要です。

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（今日の一言）一粒万倍日、高校野球記念日、ビーフンの日

海外ＮＹ市場は、続落、小売決算に注目　米イラン交渉停滞で原油上昇

株式市場は続落。
ナスダックも途中から下げに転じた。

米株式市場は、中東での戦闘継続やＡＩ関連投資を巡る懸念にもかかわらず上昇基調は維持。
好調な決算発表シーズンに加え、先週発表された米小売売上高が予想を下回り、
インフレ指標も比較的落ち着いた内容となったことで、
米連邦準備理事会（FRB）の９月利上げ観測が後退していることも支援材料となっている。

消費者の支出動向を見極める手掛かりとして、
週内に発表される大手小売企業の四半期決算に注目が集まっ​ている。

一方、米・イランの戦闘終結に向けた交渉が停滞する中、原油価格‌は上昇。

エネルギー株指数は原油高を追い風に、
S＆P総合500種の主要11業種の中で唯一上昇した。

7月の小売売上高と雇用統計が弱い内容とな​ったことを受け、
市場では小売り各社の決算発表を前に慎重なムードが広がった。​

3市場（NYSE、MKT、ナスダック取引所）出来高は約147.4億株、過去20日間平均約169.5億株。

フィラデルフィア半導体(SOX)指数は2日ぶり反発。

ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物相場は上昇。

ニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は
米国とイランの和平に向けた外交努力に対する悲観的な見方が強まる中、
原油先物は2ドル超上昇。

欧州株式市場の主要3指数は下落。

8/17の東京株式市場で日経平均（+0.74％）は5日続伸。
東証株価指数（TOPIX）（-0.31％）は9日ぶり反落。

グロース250（旧マザーズ指数）（+0.72％）は2日続伸、
東証スタンダード市場指数（+0.67％）は5日続伸、
東証グロース市場指数（+0.75％）は2日続伸で終了。

日経平均 25日移動平均乖離：+5.0%（前営業日 +4.4%）
日経平均200日移動平均乖離：+19.5% （前営業日+18.9%）

グロース250 25日移動平均乖離:　+7.3%（前営業日 +6.8%）

東証プライム出来高は20億9249万株、売買代金は8兆9492億円。
東証プライム騰落数は値上がり627(40％)、値下がり890(57％)、変わらず39(2％)に。

東証スタンダード出来高は5億6220万株、売買代金は2691億円。
東証スタンダード騰落数は値上がり819(53％)、値下がり574(37％)、変わらず136(8％)に。

東証グロース出来高は4億8921万株、売買代金は1902億円。
東証グロース騰落数は値上がり313(52％)、値下がり237(39％)、変わらず43(7％)に。

東証プライム業種別ランキングでは8業種上昇、25業種下落に。
値上がり上位は、非鉄金属、海運、ガラス土石、金属製品、石油石炭、機械、建設、電気・ガス。
値下がり上位は、パルプ・紙、医薬品、卸売業、その他製品、小売業、繊維、・・・

東証プライム値上がり上位は、
プロシップ　<3763> ［現在2503円　+481円］ＦＩＧ　<4392> ［現在1230円　+180円］
ギフティグループ　<590A> ［現在1376円　+188円］キオクシアＨＤ　<285A> ［現在61840円　+8100円］

値下がり上位は、
日本電子　<6951> ［現在7425円　-1422円］アルバック　<6728> ［現在7870円　-1500円］
日機装　<6376> ［現在3720円　-665円］ＧＭＯＰＧ　<3769> ［現在8809円　-1341円］

3メガバンク三菱UFJ　<8306> ［現在3649.0円　-37円］みずほ　<8411> ［現在8530円　-90円］
三井住友　<8316>［現在6918円　-51円］東京海上HD <8766>［現在7481円　-59円］

野村　<8604> ［現在1559円　-11.0円］大和　<8601>［現在1778.5円　-22.5円］
ソフトバンクグループ　<9984>［現在5886円　+147円］トヨタ <7203>［現在3013.0円　-7.0円］

日経平均株価は5日続伸
東証株価指数（TOPIX）は9日ぶり反落。

現地8/14の米国株式市場は、経済指標を受け景気に対する先行き不透明感が台頭。
ダウ、ナスダック総合指数、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）ともに下落。
ただ、日本株には好業績銘柄を中心に買いが根強く入り、
前週までの堅調な動きをキープしている。
その後戻り待ちの売りに押され下げ転換する場面もみられたが、前引けは小幅続伸。

後場も買い優勢で取引を開始。
大引けにかけて徐々に買い優勢となり高値圏で取引を終えた。

グロース250指数は、2日続伸
好決算銘柄を中心に堅調な推移が続く。

『相場の福の神』財産ネットの藤本誠之さんの
日刊ゲンダイのコラム『今週の爆騰株』
サトー　<6287> ［終値2793円］が載っておりました。

見えないインフラから『1個ずつ識別』へ
サトー、次の進化が始まった。
1商品1ID時代へ！ユニーク・他銀ぐが巨大市場を生む

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今日の戦略

キュリオのピリッとした一言：
「一粒万倍日は、焦って一粒をまく日ではない。
良い土を選び、押し目に丁寧にまく日です。」

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