米国市場急落

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経済ジャーナリスト雨宮京子氏株式セミナー

2026年6月20日（土） 14：30～16：50開催（開場14：15）　

株のお姉さんが語る『2026年後半の相場展望』

2026年後半、資金はどこへ向かうのか？

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会場　東京都中央区八丁堀3-17-16　セントラル京橋三立ビル別館9階

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おはようございます。

ボラティリティーは投資するために支払う代償
長期的な富はボラティリティーによって生み出される。
10％の調整局面があると多くの人はパニックになります。
過去データでは10％の下落は1年間に1.1回、
5％の下落は1年間に3.4回、
3％の下落は7.3回起こっています。
15％以上の下落は、1年間に0.7回、1.5年に1回、
20％以上は0.4回、2.7年に1回。

相場は自分の思ったとおりには動いてくれないと言った
謙虚な気持ちをもって臨んでください。
意地を張らずに、相場に沿って波に乗りたいと思っています。
致命傷を受けなければ、振り返ったときには「かすり傷」となります。
市場から退場しなければ、優しい相場がやってきます。
投資のリターンが給料の伸び率より高いのですから、
株を持ってない方は富の蓄積で劣後します。

◎米国市場急落

2025年6月8日（月）　雨のち曇り　関東・甲信越梅雨入り

・中国政府が戦略資源として輸出規制するレアアース（希土類）の対日輸出が急減。
　日中関係の悪化を受け、3～4月の輸出量は前年同月比8割超減った。
　日本企業は自動車やハイテク製品などの心臓部の製造に不可欠な原料の安定確保をめざし、
　豪印などへ調達先の切り替えを急ぐ。

・中国は軍民両用（デュアルユース）規制を強化し、
　日本向けレアアース輸出を大幅削減。2026年1～4月の対日輸出は前年同期比34％減となった。
　EVモーター向けのジスプロシウム、テルビウムは1月以降対日輸出がゼロとなり、
　日中関係の悪化が影響している模様。
　半導体製造装置や航空・宇宙分野で重要なイットリウムも9割超減少しており、
　日本の先端産業への影響が懸念される。

・中国によるレアアースや高性能磁石の輸出規制強化で、
　日本企業はオーストラリアやインドからの調達、リサイクル活用など脱中国を急いでいる。
　ただ、中国は製錬・加工で世界シェア9割超を握り代替は容易ではなく、
　長期化すれば日本国内工場の生産停止リスクも指摘されている。
　一部企業では中国現地で組み立てて日本へ輸出する動きも出ており、
　日本政府は生産拠点の中国移転が進まないか警戒している。

・ユニ・チャーム　<8113> ［終値904.8円］は原油高騰や燃油サーチャージ上昇を受け、
　2026年末まで出張費を前年の半分に削減し、
　海外拠点との打ち合わせなどをオンライン中心へ切り替える。
　国内外約1万6500人の社員を対象に週2回の在宅勤務を推進し、金曜日は原則在宅勤務とする。
　出張削減と省エネ施策により経費圧縮を進めるとともに、
　年間約20トンのCO2排出削減を見込んでいる。

・デジタル庁は政府情報システム開発へのAI活用を本格化し、
　2026年度内に利用指針を整備して開発事業者の活用を促進する。
　AI導入により、税・社会保障や給付金申請などの行政システム開発を効率化し、
　手続き簡素化や待ち時間短縮を目指す。
　新型コロナ禍のような緊急事態にも迅速に対応できる体制を整え、
　国民サービスの向上につなげる考えだ。

・運用会社や信託銀行が投資先企業での議決権行使の基準を厳しくしている。
　アモーヴァ・アセットマネジメントは
　自己資本利益率（ROE）の最低ラインを5%から8%に引き上げた。
　6月下旬に集中する株主総会では、低収益企業の経営の規律が厳しく問われることになる。

・機関投資家や信託銀行は議決権行使基準を厳格化しており、
　取締役再任への反対基準をROE5％未満から8％未満へ引き上げる動きが広がっている。
　政策保有株式の削減圧力も強まっており、
　資本効率や企業価値向上を重視する姿勢が鮮明になっている。
　さらに女性取締役比率の基準も厳しくなっており、
　今後の株主総会では経営陣への賛成率低下やガバナンス改革の加速が予想される。

・陸上自衛隊は国内最大規模の実弾演習「富士総合火力演習」を実施し、
　新たに配備された「25式高速滑空弾」を初めて公開した。
　高速滑空弾は離島防衛や反撃能力を担う長射程ミサイルで、
　超音速で飛行するため探知・迎撃が難しいのが特徴だ。
　防衛力強化が進む中、将来的には射程を数千キロメートル級まで延伸し、
　日本の新たな抑止力の中核となることが期待されている。

・政府は反撃能力の保有を進め、長射程ミサイルによる抑止力強化で
　中国を念頭に置いた離島防衛体制を構築している。
　台湾に近い南西諸島は安全保障上の重要地域となっており、
　防空ミサイルや長射程ミサイルの配備が進む。
　今回の演習では戦車や自走りゅう弾砲、水陸両用車なども投入され、
　離島に上陸した敵を排除する実戦的な訓練が行われた。

・会社員の夫に養われるパート主婦らが中心の
　国民年金の「第3号被保険者」で男性が増えている。
　2024年度末におよそ13万人とこの30年で3倍近くに伸びた。
　女性の就業拡大に伴い「専業主夫」という選択が広がっている。

・第3号被保険者の男性は2024年度末に13万2630人と過去最多となり、
　特に30代男性がこの10年で5割増加した。
　背景には共働き世帯の増加や女性の収入向上があり、
　夫が妻の扶養に入るケースが広がっている。
　一方で第3号被保険者全体は30年間でほぼ半減し、
　女性の厚生年金加入が進むなど働き方や家族構成の変化が鮮明になっている。

・第3号被保険者の男性増加は、共働き世帯の拡大や起業・転職・介護などを理由に
　一時的に妻の扶養へ入る働き方の多様化が背景にある。
　一方で、本来は専業主婦の無年金防止を目的とした制度のため、
　資産を持つ人も利用できる現状には不公平感を指摘する声が強まっている。
　自民党と日本維新の会は制度見直しで合意しており、
　厚労省は2026年度中に利用実態を調査し、改革の検討を進める。

・5月の米雇用統計が市場予想を大きく上回り、
　米連邦準備理事会（FRB）の年内利上げ観測が高まったことで
　米長期金利は4.5％台まで上昇した。
　これを受けて米半導体株が急落し、SOX指数は10％安となるなど、
　AI・半導体関連を中心としたグロース株に売りが広がった。
　東京市場も週明けは大幅安の可能性があり、日経平均7万円到達はいったん遠のき、
　上値の重い展開が予想される。

・日経平均は7万円目前まで上昇した反動で過熱感が強く、
　200日移動平均線からの乖離率も27％と歴史的な高水準にある。
　市場では週初に25日移動平均線近辺の
　6万3000～6万4000円程度まで調整する可能性が指摘されている。
　今週は米CPIやFOMCでの発言が焦点となり、
　米国の利上げ観測が強まれば日本株の調整が長引く可能性がある。

・石油輸出国機構（OPEC）プラス有志国は7月も日量18.8万バレルの増産を決定し、
　4カ月連続で生産枠を引き上げる方針を示した。
　ただしホルムズ海峡の事実上の封鎖が続いており、
　実際の原油生産は生産枠を大きく下回る状況が続いている。
　原油価格はイラン情勢による供給懸念で高止まりしている一方、
　景気減速や需要減退への警戒感も強まっている。

・北朝鮮の金正恩総書記は習近平国家主席を平壌に招き、
　米中首脳会談後の朝鮮半島情勢や米国の対応を見極めるため首脳会談を開く。
　中国は朝鮮半島の安定維持と核問題での主導権確保を狙い、
　ロシアに接近する北朝鮮への影響力を維持したい考えだ。
　両国の接近はトランプ政権との交渉を意識した動きとの見方が強く、
　今後の米朝・中朝関係に注目が集まる。

・中国は台湾東方海域で海上交通の特別取り締まり活動を実施し、
　日本とフィリピンによる海洋境界画定交渉への対抗姿勢を示した。
　中国側は日比の交渉開始が自国の主権や海洋権益を侵害すると主張し、
　海警局によるパトロールも強化している。
　日本とフィリピンは台湾東方海域で重複するEEZや
　大陸棚の境界画定に向けた協議を進めており、中国との緊張が高まる可能性がある。

・イスラエル軍はレバノンの首都ベイルート南郊を攻撃し、
　親イラン組織ヒズボラの拠点を標的にしたと発表した。
　ヒズボラによるロケット攻撃への報復として実施されたもので、
　ネタニヤフ首相は今後も攻撃には断固対応する姿勢を示した。
　米国が停戦を仲介しているものの、イスラエルとヒズボラ双方が強硬姿勢を崩しておらず、
　レバノン情勢はなお不安定な状態が続いている。

・米国はイランの攻撃で被害を受けた中東湾岸諸国の復旧支援に、
　イランの凍結資産を活用する案を検討していると報じられた。
　一方、イランは恒久的な戦闘終結の条件として凍結資産の解除を求めており、
　双方の主張は対立している。
　米イランの停戦交渉は膠着状態が続くなか、仲介国パキスタンが外交調整を進めている。

・中国は5月末時点で金保有量を約2331トンまで積み増し、
　19カ月連続の増加で統計開始以来最長の更新となった。
　背景には米国債などドル資産への依存を減らし、
　安全資産である金の保有を増やす狙いがある。
　中国は人民元決済の拡大も進めており、
　ドル依存からの脱却と金融面での影響力強化を加速させている。

・パラオは米軍が建設を進める高性能レーダーの2027年完成を歓迎しており、
　中国の海洋進出に対する監視能力強化に期待を寄せている。
　同国はパトリオットミサイルの恒久配備も求めており、
　中国の調査船活動やサイバー攻撃に強い警戒感を示している。
　また、台湾との外交関係を維持する方針を改めて表明し、
　中国の影響力拡大に対抗する姿勢を鮮明にした。

・ヤマダHD　<9831> ［終値654.3円］とエディオン　<2730> ［終値2466円］は
　経営統合で基本合意し、家電量販業界の競争激化や異業種参入に対応するため業界再編を進める。
　両社は過去にも統合を模索したが、主導権や役員構成を巡る対立で破談しており、
　今回も「対等合併」の実現が焦点となる。
　2027年の最終契約締結を目指すが、統合比率などを巡る調整が今後の最大の課題となりそうだ。

・パナソニックHD　<6752> ［終値3754円］は事業構造改革を進めるなかでも家電事業を維持し、
　品質や信頼性を通じてブランド価値向上の役割を担わせる方針だ。
　今後はAIインフラやエネルギー活用、労働力不足解消に向けたソリューション事業を
　成長の柱として収益拡大を目指す。
　楠見社長は「改革に終わりはない」として、
　構造改革後も継続的な改善と事業変革を進める考えを示した。

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6/13（土）【コロ朝セミナー】特別編　6月編　相場の福の神参上(東京・茅場町)
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2026年6/26（金）櫻井英明さん　アポロさんと行く
多分最後の石垣島投資ツアー2026
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7/4（土）【コロ朝セミナー】特別編　7月編　相場の福の神参上(東京・茅場町)

7/25（土）【コロ朝セミナー】香川睦氏　特別講演会(東京・茅場町)
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8/8（土）【コロ朝セミナー】特別編　8月編　相場の福の神参上(東京・茅場町)

9/5（土）【コロ朝セミナー】特別編　9月編　相場の福の神参上(東京・茅場町)

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・トランプ米大統領は6/7放送のNBCテレビのインタビューで、
　イランとの戦闘終結に向けて目指す当面の合意内容に、
　レバノン情勢を含めることは要求していないと述べた。
　イランには核開発に加え、他国から核兵器を購入することも認めないと
　明記するよう求めているとした。インタビューは5日実施された。

・トランプ米大統領やその一族による投資やビジネスが、
　利益相反にあたるとの疑惑が付きまとっている。
　トランプ氏本人を巡っては今年に入り、総額2億ドル（約320億円）を超す
　巨額の証券取引があり、中には半導体大手など政権と関係が深い企業も含まれていた。
　いずれの事例でも大統領の立場や
　同氏との血縁関係が利用されているとの懸念や批判が絶えない。

・トランプ米政権は、イランの攻撃を受けた湾岸同盟国の被害修復や復興に、
　イランの資産を活用する方策の検討を始めた。
　ロイター通信が6/6、報じた。
　具体的にどの資産を想定しているかは不明。
　6/5にはイラン高官が米メディアを通じ、在外資産の凍結解除を米側に要求していた。

・米国によるイラン攻撃も続いており、米中央軍は6/6、
　ホルムズ海峡で「国際的な航行に脅威を与えた」として、
　イランのドローン2機を新たに撃墜したと発表。
　米イランを仲介するパキスタンのナクビ内相は6/6、イランの首都テヘランに到着した。
　イランのタスニム通信が報じた。
　ナクビ氏は難航する両国の覚書締結に向けイランのアラグチ外相らとの会談に臨む。

・ランプ米大統領は6/5、「イランに関して大成功を収めている。
　彼らは核兵器を保有することはない」と述べ、
　既に対イラン政策で一定の成果を収めたとの認識を示した。
　一方、イラン首脳部の側近は6/5、戦闘終結に向けた対米交渉が行き詰まっており、
　打開には米国による凍結資産の解除が必要だと強調して歩み寄りを求めた。

・米ブルームバーグ通信は6/5、
　米実業家イーロン・マスク氏が率いる米宇宙開発企業スペースXが近く予定する
　新規株式公開（IPO）を巡り、中国本土や香港の投資家の購入を認めない方針だと報じた。
　重要な武器関連技術に関する米国の輸出規制に基づくもので、
　安全保障上のリスクを回避する狙いとみられる。

・ロシアのプーチン大統領は6/5、
　ウクライナのゼレンスキー大統領から6/4の「公開書簡」で戦争終結に向けた
　首脳会談の開催を提案されたことについて
　「今のところ意義を見いだせない」と述べ、現時点で会談に応じない立場を示した。
　露主催の国際会議「サンクトペテルブルク国際経済フォーラム」の
　全体会合での質疑応答で発言した。

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※記事の後ろの記号は、◎（好材料大）〇（好材料）▲（悪材料）×（悪材料大）など。
ただし、好材料も目先買い物が強すぎるとか、織り込み済みの場合は寄り付き後売られたり、売り気配になる場合も。
同様に悪材料も同じような状況になる場合もございますので注意が必要です。

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第三者割当　

ジーエヌアイG　<2160> ［終値2833円］現物出資997万4291株　2684円　6/30-9/30　割当先　BCP Asia
　
ステラファーマ　<4888> ［終値344円］100万株　316円　6/22　割当先　CVI 　Invesutomennt

株式分割

エターナルホスピタリティーG　<3193> ［終値2724円］7/31 　1株→2株

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（今日の一言）大鳴門橋開通記念日、「ステハジ」の日、世界海洋デー

海外ＮＹ市場は、利回り急上昇、ドル上昇　株急落

株式市場は急落、ナスダック4％安　ハイテク株売り込まれる

主要3指数が大幅安となり、前日に終値ベースで過去最高値を更新した
ダウ工業株30種は695ドル下落して終了した。
朝方発表された5月の雇用統計が強い内容だったことで米連邦準備制度理事会（FRB）が
タカ派的な政策に転換するとの観測が強まる中、このところ
過熱していたハイテク株が大きく売り込まれた。

フィラデルフィア半導体株指数(SOX)のこの日の下落率は
新型コロナウイ​ルスによるパンデミック（世界的大流行）の初期に当たる
2020年3月以来、最大。
時価総額に換算すると1兆ド⁠ル超が消失した。

「5月の雇用統計が予想を上回って堅調だったことで
FRBの年内の利下げ観測は明らかに後退した。
株式市場はこれまでの勝ち組銘柄の売りという形で反応した」と述べた。

3市場（NYSE、MKT、ナスダック取引所）出来高は約228.9億株、過去20日間平均約202.9億株。

フィラデルフィア半導体(SOX)指数は大幅（-10.26%）2日続落。

ニューヨーク商品取引所（COMEX）の金先物相場は米雇用統計が予想を​上回ったことを受け、
金相場は3％近く下落した。

ニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は2％超下落。
米・イラン間の紛争が再燃する可能性が低くなっているとの見方が広がり、
市場の安心感につながった。

欧州株式市場の主要3指数はまちまちで取引を終えた。
ハイテク株の上昇が一服したほか、中東情勢の不透明感も重荷となった。

6/5の東京株式市場で日経平均（-1.3）は2日続落。
東証株価指数（TOPIX）（-0.1）は2日続落。

グロース250（旧マザーズ指数）（+2.9）は6日ぶり反発、
東証スタンダード市場指数（）は2日ぶり反発、
東証グロース市場指数（）は6日ぶり反発で終了。

週間ベースでは、日経平均株価は、0.4%高、3週続伸、
東証株価指数（TOPIX）は1.2%高、6週ぶり反落。
東証プライム市場指数は2.8%高、6週ぶり反落。

グロース250指数は6.5%安、2週続落、
東証スタンダード市場指数は1.4%安、4週続落
東証グロース指数は5.9%安、2週続落、
東証REIT指数は3.2%安、2週ぶり反落で終了。

日経平均は続落して取引を開始した。東京市場でも値がさハイテク株に売りが先行、
半導体関連株や電子部品株への売りが強まり、下げ幅を拡大した。
前場中盤にかけて先物主導の売りも加わり、日経平均は一時66000円を下回る展開となった。

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【今日の戦略】

【キュリオのピリッとした一言】

『強い相場ほど、休憩は突然やって来る。
慌てて飛び降りるより、次に誰が主役になるかを探す一週間かもしれない。』

今日は「AI終了」ではなく、
『AI第一幕の主役が休憩し、第二幕の出演者が舞台袖で並び始めた日』

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相場の福の神の風を目いっぱい受けてください！！

相場は「梅雨入り」か「熱さ先取り」か

年後半に向けて、収穫期そして種まきも

どうぞ、ご期待ください！！

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たっぷりとお時間をお取りいたしました。

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特定の銘柄について投資勧誘を目的にしたものではありません。
本資料言及した銘柄や投資戦略は、投資に関するご経験や知識、
財産の状況および投資目的が異なるすべてのお客様に、一律に適合するとは限りません。

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