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金本(阪神)今季4度目のサヨナラ打(球団タイ)

2009年6月8日(月)くもりにわか雨注意(雷も)   
   
週末の海外市場    
NYダウ:8763.13ドル +12.89(+0.15%)    
ナスダック: 1849.42ポイント -0.60(-0.03%)    
      
CME225:9885円(大証先物比 +105円)大証先物9780円   
CME225円建て:9880円   
   
為替 ドル/円:1ドル=98.62円     
VIX指数(恐怖指数):29.62% -0.56   
   
金価格:1トロイオンス=954.60ドル -25.80   
WTI原油:68.38ドル   
バルチック海運指数:3809 -284    
   
日経平均:9768.01円 +99.05円   
   
日経平均25日移動平均乖離:4.64%    
騰落レシオ(25日):126.92%(-0.51%)       
サイコロジカル(12日):66.7%(0.0%)    
信用評価損率(5/29現在)7.88%(-1.14%)   
   
CDS指数:実勢価格153.30(-3.95)   
CDS指数:理論価格243.47(-1.06)   
   
   
   
・2009年度設備投資動向調査、全産業の当初計画08年度実績比15.9%減。2年連続マイナス、減少幅過去最大。   
 電気機器や自動車の投資抑制で製造業が24.3%落ち込み響く。   
   
・日揮  <1963> [終値1541円]アルジェリアで天然ガス処理設備約1500億円受注。2013年半ばまでに完成。   
   
・日中両政府、知的財産保護やアジア諸国に進出する日中企業を支援することなどで合意。   
 金融・経済危機克服に向けて足並みそろえる。   
   
・経産省、電気自動車の充電拠点の整備に向け、今夏にもガソリンスタンドで充電した際の課金実験始める。   
   
・欧米流通大手がインドで卸売り相次ぎ参入。米ウォルマート、仏カルフール、英テスコ。外資主導の「流通革命」が動き出す   
   
・イー・アクセス  <9427> [終値79900円]傘下イー・モバイル、携帯回線を利用したデータ通信で国内最速となる   
 受信速度最大毎秒21メガビットサービス8月上旬に始める。   
 現行サービス最速7.2ギガビットで約3倍の高速通信武器に契約象狙う。 (8日 日経新聞)    
   
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・トヨタ  <7203> [終値3860円]小型車の生産コスト削減、2012年メドに年1000億円規模。   
 小型車も利益を稼げる経営体質への転換急ぐ。   
   
・中国政府、2020年に風力発電能力を現在の8倍、1億キロワット超に増やす。総投資額10兆円規模。   
   
・日米欧など主要8カ国(G8)12日から2日間財務相会合。政策協調続ける方針。出口戦略の方向性打ち出したい考え。   
   
・米金融市場、景気回復への期待感一段と高まり、短期金利にも上昇圧力強まる。   
 インフレ警戒感浮上で連邦準備理事会(FRB)金融政策を引き締め方向に修正するとの観測も。   
   
・米企業倒産5月前月比1.3%減、2ヶ月連続減少。金融市場の安定化を映し、金融・保険で6割減。   
   
・上場企業2009年3月期決算最終損益、7年ぶりの赤字に転落。今回は製造業全体の不振が主因。財務内容は底堅く。   
   
・米ウォルマート快走際立つ。米国内2万人超を新規雇用。世界全体でも店舗を拡大計画。「景気減速追い風」   
   
・船井電機  <6839> [終値3730円]メキシコに販売子会社設立。蘭フィリップスの液晶テレビ販売事業継承。   
 新興国市場の開拓本格化。    
   
・IHI  <7013> [終値163円]住友電工  <5802> [終値1069円]日立  <6501> [終値317円]など   
 超電導材料使い船舶用モーター開発。5年で初期投資回収に。   
   
・世界保健機構(WHO)新型インフルエンザの世界的大流行(パンデミック)の宣言と毒性や重症度に関する新基準を検討。 (7日 日経新聞)    
   
・政府、グループ会社を1つの法人とみなし税金を課す納税制度を使いやすくする方針。   
   
・米雇用統計、5月失業率9.4%。25年9ヶ月ぶり1983年8月(9.5%)水準に悪化。   
   
・NY原油先物相場、指標となるWTI(ウエスト・テキサス・インターニディエート)7月物一時1バレル=70.32ドル   
   
・次世代高速無線にヤマダ電  <9831> [終値5330円]ビックカメラ  <3048> [終値31000円]参入。   
 回線はKDDI  <9433> [終値514000円]系から借りる。   
   
・世界の投資マネー、リスク資産に少しづつ向かう。世界的な金融緩和や景気底入れ期待背景。   
 主要市場の株価指数軒並み3月底に上向き始め、原油など国際商品価格も上昇基調。世界的な金融緩和や景気底入れ期待背景   
   
・電子マネー主要規格の4月末までの総発行枚数、前年比3割増1億3000万枚近く。1人1枚。   
 決済金額2008年度推定1兆457億円。2013年度3兆円試算。   
   
・内閣府まとめ、2009年世界経済成長率戦後初のマイナス、10年も米欧の回復遅れ1%程度の成長へ留まる。   
   
・経済産業省、家庭などが太陽光発電の余剰電力、価格2倍で電力会社に買い取らせる新制度、年内開始。   
   
・政府、中国の湖沼や河川の水質浄化事業に協力、日本企業進出後押し「水ビジネス」商機拡大。   
   
・英国ブラウン政権2007年の発足以来最大の危機。地方選挙で与党・労働党大敗、不人気裏付け。   
   
・中国地方景気一極分化鮮明。景気刺激策インフラ投資集中する内陸部2ケタ成長、沿岸部は減速。逆転現象。   
   
・三越伊勢丹HD  <3099> [終値890円]岩田屋  <8246> [終値240円]を7月にもTOB完全子会社化へ。   
 プレミアム上乗せも。   
   
・米国で次世代送電網「スマートグリッド」市場に日立  <6501> [終値317円]東芝  <6502> [終値356円]など年内参入。   
   
・5月の携帯電話・PHS契約数、月内純増数、ソフトバンク  <9984> [終値1782円]25ヶ月連続首位。2位イー・モバイル   
   
・名証セントレックス上場アプレシオ  <2460> [終値8800円]民事再生法申請。負債総額約22億円。7/6上場廃止   
   
・映画やアニメ制作資金調達目的のため導入のコンテンツファンド行き詰まる。景気悪化で金融機関出資手控え。   
   
・日経ジャスダック平均株価、11日連続上昇。約2年半ぶり。   
   
・ジャスダック証券取引所、5月第4週(25-29日)の投資主体別売買動向、外国人投資家3週連続買い越し。   
 個人投資家は3週連続売り越し。    
   
・ノート型パソコン向け液晶パネルの大口需要家価格5ヶ月ぶりに底値圏脱する。   
   
・バイオ医薬品の後発薬開発、日本でも本格化。   
 あすか薬  <4514> [終値822円]日本ケミカル  <4552> [終値525円]2010年臨床試験。 (6日 日経新聞)   
   
・サイバーエージェント  <4751> [終値69900円]グループ、ネットのSEO(検索エンジン最適化)サービス事業強化に乗り出す。   
 グループ会社CAテクノロジー顧客企業急拡大方針へ。    
   
・ユニデン  <6815> [終値334円]2億円の申告漏れ指摘。創業者宅の賃料、賞与にあたるなど認定。 (8日 産経新聞)   
   
・大日本印  <7912> [終値1194円]ブックオフ  <3313> [終値905円]改善計画、業界秩序維持。   
 今後の協議で対立必至。TOBの可能性も。   
   
・投資ファンドの脅威後退や株主から「経営者の保身」との批判で買収防衛策を廃止する企業増。 (7日 産経新聞)    
   
・オリコ  <8585> [終値113円]自動車などのローンの支払いをクレジットカードで決済できるサービス、   
 今秋にも始める。ポイントも付与する。    
   
・日本郵政人事、鳩山邦夫総務相正常性誇示。中川秀直元幹事長更迭要求。対決姿勢強調。   
   
・英豪系リオ・ティントとBHPビリトンの資源大手、オーストラリア国内の鉄鉱石事業統合。   
 日本メーカー6割両社から購入で衝撃。   
   
・米金融大手ゴールドマン・サックス、金融危機の緩和と世界景気の回復で原油需要が回復、   
 エネルギー危機が再来するとの予想。2012年には1バレル=100ドル突破と見る。 (6日 産経新聞)   
  
   
   
   
・NY市場荒れ模様、偽りの夜明けか本物か。市場に期待と不安入り交じる。   
 3/9-6/4世界の株価上昇、金融株リード(日本除く)。   
 S&Pグローバル1200指数44%上昇、業種別では金融株96%上昇、ヘルスケア株は19%の上昇に留まる。   
   
・下げ相場、底値から3分の1は自律反発でも。高値から下げ幅に対する戻し率、ダウ平均は29%、日経平均と上海総合指数24%   
   
・新興株市場活況、日経ジャスダック平均11日続伸。ヘラクレス指数14日間で13日上昇。   
 ネットバブル期と異なり、本業での業績堅調という裏付けある企業に関心集まる。   
 日本マクドナルド (魔界新聞 岡ちゃんの徒然日記。   
   

   
   
   
大岩川源太の『投資カレンダー』ネット修正・補足版   
   

   
   
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