沸騰　半導体株

2021年月日（日）雨

・沸騰　半導体株　変わる勝ち組　世界を動かす黒子たち
半導体業界は空前の活況に沸く。高速通信規格「5G」が実用段階に入ったところに、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大で、
物理的な接触を前提とした経済活動の姿が一変、多くのコミュニケーションがオンラインベースに置き換わった。
データセンターなどで使う半導体の需要が急増。
さらに世界的な脱・炭素の動きで、二酸化炭素（CO2）の主要な排出源である自動車の電動化が息の長いテーマとして浮上。
あらゆる危機が半導体を必要としており「需要の増加は構造的なモノ」という見方が広がっている。

・沸騰　半導体株　変わる勝ち組　世界を動かす黒子たち
半導体不足で減産に追い込まれている自動車メーカーが相次ぐ。
車や情報機器など完成品メーカーと、黒子の部品メーカである半導体企業の力関係も逆転しつつある。
半導体は金属などの導体とゴムなどの絶縁体の中間の性質を持つ。
人類は半導体の代表格であるシリコンに微細な電気回路を描き、様々な機器の頭脳として進化させてきた。
供給が不足すると価格が上がり、増産投資で供給過剰になると稼働率低下でメーカーが赤字に陥る「シリコンサイクル」も有名。

・沸騰　半導体株　変わる勝ち組　世界を動かす黒子たち
英調査会社オムディアによると、世界の半導体市場はIT（情報技術）バブル崩壊後の01年に29％のマイナス成長を記録し、
リーマン・ショック後の09年も11％縮小。
ただ市場構造の変化でサイクルが緩やかになるという見方が広まっている。
米国の主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は20年5割上昇。
長期金利の上昇で足元では調整しながらも、なお19年末を6割上回る。
オムディアは世界の半導体市場が22年に初めて5000億ドル（約55兆円）を超えると予想。

・沸騰　半導体株　半導体　仁義なき覇権争い
5G・EV・IoT・・・。半導体市場は新たな用途の拡大で、空前の成長期に突入。
台湾積体電路製造（TSMC）の株価は2019年末に比べて8割上昇、エヌビディアは2.3倍に。

・沸騰　半導体株　半導体　仁義なき覇権争い
専門に集中　ファブレス＆ファウンドリーの時代
人工知能（AI）や高速通信規格「5G」などの新たな需要を取り込み、世界の半導体大手が成長。
主役は得意分野に集中する専門企業群。
なかでも半導体の受託生産に特化した「ファウンドリー」の台湾積体電路製造（TSMC）、
回路設計に開発に特化する「ファブレス」の米エヌビディアの躍進が目立つ。

・沸騰　半導体株　半導体　仁義なき覇権争い
2010年代前半のスマートフォン普及機は通信半導体産業の国際団体SEMIの米クアルコム、
データセンター投資が盛り上がった17～18年はサムスンなどのメモリー大手が注目された。
電気自動車（EV）や「IoT」などで需要が多様化するなか、成長の果実をつかむ主役企業はどこか。
半導体市場の行方から目が離せない。

・沸騰　半導体株　半導体　仁義なき覇権争い
米中角逐　カギ握る台湾半導体
米中対立軸に半導体競争が激しさを増している。従来の企業間競争とは異なり、国家間競争に発展してきたのが今の特徴。
特に米国は台湾との連携を急ぐ。焦点となるのが、やはり世界をリードする台湾積体電路製造（TSMC）の動き。
台湾新竹市にあるTSMC本社では今、米アリゾナ州の新工場の建設準備が急ピッチで進み始めた。
社内では1000人にも上る米国不妊者を募集する案内がかかり、総投資額120億ドル（約1億3000億円）の超大型プロジェクトが一気に動き始めた。
米国が華為技術（ファーウェイ）や中芯国際集成電路製造（SMIC）など中国企業に制裁を科したことで始まった、国家による半導体を巡る攻防。
TSNCがその行方のカギを握っていることだけは間違いない。

・沸騰　半導体株　株価は「2年後」先取り
市場、主要銘柄に上値余地の見方
半導体大手の予想PER（株価収益率）は多くが20倍を超えるが、主要銘柄の株価はなお上値を追う余地も。
以前のように、高成長⇒設備増強競争⇒供給過多で値崩れ（調整）、というシリコンリサイクルが起きにくくなっている。
こうした分野の需要は性能面でも高速化が進む。
微細化や省エネ化といった性能の進化に応じて製造機器や検査装置も新たな需要が生まれる。

・沸騰　半導体株　株価は「2年後」先取り
新たな成長フェーズへの期待から、株式市場での半導体の存在感が高まっている。
米S&P500種株価指数で「半導体および製造装置」の占める比率は3月中旬時点で5％で、「自動車」「自動車部品」合計で2％を大きく上回る。
台湾の主要株価指数である加権指数に占めるTSMCの比率は3割強、
サムスンが韓国総合株価指数（KOSPI）に占める割合が24％、メモリー大手のSKハイニックスを加えると3割に。
ただ、半導体株の上昇は、コロナ禍対策の各国の緩和マネーによる過剰流動性相場による面も大きい。

・世界の主な半導体関連銘柄（製造装置含む）
台湾積体電路製造（TSMC）台湾　時価総額　5536億ドル　ファウンドリーん最大手
サムスン電子　韓国　4882億ドル　メモリー最大手、ファウンドリー
エヌビディア　米国　3308億ドル　画像半導体など、ファブレス
インテル　米国　2671億ドル　CPU（中央演算処理装置）など
ASMLHD　オランダ　2302億ドル　製造装置、前工程
ブロードコム　米国　1974億ドル　通信向けなど、ファブレス
テキサス・インスツルメンツ　米国　1655億ドル　アナログ半導体大手
クアルコム　米国　1521億ドル　通信向けなど、ファブレス
アプライドマテリアルズ　米国　1100億ドル　製造装置、前工程
マイクロン・テクノロジー　米国　1060億ドル　メモリー大手
アドバンスト・マイクロ・デバイス　米国　1001億ドル　CPUなど、ファブレス
東京エレクトロン　<8035> ［終値42130円］日本　605億ドル　製造装置　前工程

・沸騰　半導体株　日本製半導体、存在感乏しく
国際競争力を持つのはソニー　<6758> ［終値11555円］やルネサスエレク　<6723> ［終値1228円］キオクシアHD（旧東芝メモリー）などに限られる。
苦戦が続く日本メーカーの中で、電圧や電流を制御するパワー半導体の分野は世界的な脱・炭素の動きが追い風に。
電気自動車（EV）の中核部品になるから。
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・沸騰　半導体株　装置　巨大な実需
日本の半導体メーカーは海外勢に押され、かつての勢いを失った。
だが、回路の「微細化」など半導体の進化を支える製造装置分野に目を移すと、日本企業は大きな存在感を示す。
半導体の製造プロセスはシリコンウエハーに電子回路を形成する「前工程」と、パッケージや性能テストなどの「後工程」に大別される。
日本の半導体関連の代表銘柄の東京エレク　<8035> ［終値42130円］は、
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・沸騰　半導体株　半導体材料では日本勢が高いシェを持つ
信越化学　<4063> ［終値18640円］時価総額7兆8353億円　ウエハー世界首位。マスクブランクスやレジストも高シェア
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・日米の株価が再び高値を目指す上昇軌道に入っている。
17日の米連邦公開市場員会（FOMC）で、米連邦準備理事会（FRB）が2023年末までゼロ金利政策を継続する見通しを示したことで、
金融政策の基調変わらないとの見方から買い安心感が広がった。
ただ金利上昇への警戒感は消えておらず、コロナ後の株高要因となった債券から株式への資金流入が逆回転する懸念もくすぶる。
市場が警戒する金利水準は2％程度がコンセンサス。実質金利が上昇し、PER（株価収益率）の高い成長株から資金が逃避しやすい。
じわじわと上昇する場合にはより割安なバリュー株などへの資金移動が徐々に進むが、
急激な金利上昇が起きると13年の「テーパー・タントラム（かんしゃく）」や今年の2月末のような急落が想定される。

・Focus　金利上昇「利回り投資」最前線
米長期金利の上昇が株式相場などに波紋を広げている。
超低金利環境からの局面変化の兆しも浮かぶなか、個人投資家は利回り投資戦略をどう考えたらよいのか。
【低格付け債】業績期待、先行きに強気な見方　足元でデフォルト（債務不履行）率低下、発行額も急増。
【RITE】不動産市況の回復期待で先高観　分配金維持・向上の動きも目立つ
【高配当株】コロナ前の増配記帳復活へ　21年度は9.8％の増配見込む。

・苦境HIS　<9603> ［終値2335円］コスト削減に奔走　1000人を社外へ出向、ハウステンボスは復調の兆し。
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・記者の目　東京建物　<8804> ［終値1755円］への市場の評価が上向かない。
2021年12月期は前期に続き最終増益を見込むが、株価の上昇は鈍い。
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・ここが知りたい　スクウェア・エニックスHD　<9684> ［終値6600円］
新型コロナウイルス禍の「巣ごもり特需」による追い風を最も強く受けた企業の一つ。
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・2月の国内公募追加型株式投資信託（上場投資信託＝ETFを除く）の資金動向は、設定額から解約額を差し引いた額が約4340億円の資金流入超に。
資金流入超は3カ月連続。
18年10月以来、2年3カ月ぶりの高水準だった1月の実績こそ下回ったが、株高を追い風に3カ月連続で4000億円を超える高水準の資金流入が続いた。
資産別では、海外株式型に資金集中、8000億円近い資金が流れ込んだ。
一方、国内株式型からは前月（270億円の流出超）を大幅に上回る2000億円以上の資金が流出した。
日経平均株価が30年ぶりに3万円台回復し、利益を確保するための売りが出たとみられる。

・MARKET　TOPIX　30年ぶり高値回復
東証株価指数（TOPIX）が2000の大台に乗せ、30年ぶりの高値水準を回復。
先月に3万円台を回復した日経平均株価に比べTOPIXはこれまで出遅れが目立っていた。
世界景気の正常化期待などを背景に、景気敏感株に資金が向かう構図が鮮明になってきた。
TOPIXは18日に1991年5月以来となる2000台乗せた後、19日も続伸し、2012.21まで上昇。
TOPIXの大台回復は、幅広い銘柄の株価が上向いていることを示していると言える。

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